かつてのソニーは「出る杭」を求めていた。
新聞に「出る杭求む！」の求人広告を出すほどである。
そして神話ともされる急成長を遂げた。

「出る杭」はソニー成長のエンジンであったのだ。

その求人広告には、こうある。
「ウデと意欲に燃えながら、組織のカベに頭を打ちつけている有能な人材が、われわれの戦列に参加してくださることを望む」

かつてのソニーは、今で言う「全体最適」を重んじる人間を求めていたのだ（後に、就職先人気ランキング上位の常連となって優等生ばかり採るようになってしまったが）。

つまり、ソニーにとって、有為な「出る杭」とは「全体最適」を重んじる人間であったことになる。

そこで、社会にとって有為な「出る杭」を「全体最適」を重んじる人間と定義することを提案したい。

そして、「全体最適」を重んじる人間とは、コンサルティング業界の心ある者たちが言うT字型人間である。

この定義に基づき、過去の偉大な経営者たちの人物像を振り返る。

ソニーの創始者・盛田昭夫氏は、「グローカルの発想」を社内外に発信していた。
「グローバル（全体的）に考えローカル（部分的）に行動せよ」ということだ。

ソニーのライバルとされたパナソニック創始者・松下幸之助氏は、「会社は社会の公器」であると唱えていた。
「会社（部分）は社会（全体）に資するべきものである」ということだ。

ソニーの創始者・井深大氏の盟友、ホンダ創始者・本田宗一郎氏は、「理念と行動」を説いていた。
「行動（部分）とは共通の理念（全体）に基づくべきものでなければならない」ということだ。

彼らは、みな「出る杭」だったのだ。

他方、T字型と対置されるのがI字型人間である。
I字型人間とは、「部分最適」を重んじる人間であり、多数派だ。

彼らは、いわゆる「出ない杭」である。

I字型人間だらけの組織は、縦割り組織になる。
相対的にI字型人間の多い日本企業の多くは縦割り組織である。
すべき横連携をしないで組織内に引きこもる。

一方、T字型人間が上位にいる組織は、縦割り組織にならない。
相対的にT字型人間の多い米国企業にはこうした組織が少なくない。
悔しいが、彼らはすべき横連携をして組織外に目を向ける。

ところで、イノベーションとは何か？

この数年、日本も含めて世界中でイノベーションが叫ばれている。
しかし、その割にはイノベーションの標準的な定義がない。
企業も定義をしないまま、イノベーションを起こそうとしてきた。

結果、改善級の成果もイノベーションということになっている。
その分、イノベーションを起こす機会が失われている。

だから、誰もが納得の定義を追い求めると、次のようになる。

18世紀からの産業革命で起きた多くの変革。
それらはみな当時としては常識破りの変革だった。
そして、それらはみなイノベーションだった。
そのことに異論を唱える者はいないだろう。

ならば、イノベーションとは常識破りの変革である。

実は、常識とは「部分最適」に基づく考え方である。
常識には「〇〇の」というある集団を表す枕詞が欠かせない。
つまり、常識とは人類の一部分で通用するものなのだ。
それで、しばしば、ある集団の常識が他の集団の非常識となる。

そして「全体最適」を重んじる事は「部分最適」を軽んじる事だ。

ならば、T字型人間はイノベーションを起こす人間であることになる。
彼らは「全体最適」を重んじる＝「部分最適」を軽んじるからである。

T字型人間は、常識を破ることを躊躇しない。
「出る杭」はイノベーションを起こしやすいということだ。

これほど世界中でイノベーションが叫ばれるのは、なぜか？
答えは、単純にイノベーションが減っているからだろう。

言うまでもなく、イノベーションは膨大な経済的価値を生む。
それが減っているから騒がれる。

そう思い、イノベーション騒ぎを生んだ米国経済を調べてみた。

産業革命期を含むこの200年間のGDP成長率の推移を見ると、この50年以上、GDP成長率は下降トレンドだ。

米国経済は、皆の想像以上に弱っている。
毎年、政府がデフォルト（債務不履行）騒ぎを起こすのも頷ける。

イノベーションを求めるわけである。

米国と歩調を合わせるように、G7もこの50年以上、下降してきた。
数年前にあれほど持て囃されたBRICSなどの新興国も今や全滅だ。

そりゃそうだろう。
産業革命の花を本格的に開かせたのは米国である。
その米国発のイノベーションが減れば、世界経済は低迷する。

悔しいが、世界は米国のイノベーションの輸入に依存してきたのである。

もちろん、日本も例外ではない。
バブル期だけは上昇に転じたが、やはり長期下降トレンドにある。

だから、「失われた20年」ではなく「失われた50年」なのだ。

でも日本はまだ世界ランキング第3位の経済大国だから大丈夫と思う人は多い。
本当なのか？

実は、国のランキングとして日本は世界第3位だが、個人のランキングとして、日本人は万年世界20位である。

日本人は個人としては、たいして稼げていないし、稼げた試しがないということだ。
我々日本人は、とてつもなく大きな勘違いをしている。

それでも国として稼げているのは、人口の多さによる。
G7では、米3.2、日1.3、独0.8、英0.7、仏0.6、伊0.6、加0.4億だ。

しかし、その日本の人口も他国よりも早く先細ること必至である。
つまり、日本も、日本人もヤバイのだ。

米国発のイノベーションに依存できなくなり、人口も減る。
このままでは、日本は経済大国ではなくなるかもしれない。
日本人は20位台から陥落してもおかしくない。

ちなみに、個人の稼ぎが30位近辺のトルコは先進国ではない。
だから日本が先進国ではなくなることだって、なくはない。
ちょっと昔まで、日本は先進国ではなかったのだ。

ああ、それなのに、それなのに。
日本人は、ますます稼げなくなりそうだ。

自分の小さな周囲という「部分最適」を重んじるKY嫌い。
進入社員は最初から周囲とのバランスを重視する「やじろべえ」。
オタクは必要だが、オタクだらけになりかけている。
（私も本質オタクなので大きな声では・・・）

世界は、かつてなくT字型人間を求めている。
気が付いていなかったかもしれないが、特に日本はそうなのだ。

だから、もういい加減に気付こう！
日本にT字型人間＝「出る杭」を育てよう！

そして、日本発のイノベーションを連発していこう！

・大前経営塾
・日経フォーラム
・日立製作所
・ＮＥＣ
・三菱電機
・大日本住友製薬
・IHI
・日本ＩＢＭ
・オービック
・サプライチェーンカウンシル
・京都府情報産業協会
・群馬中央総合研究所
・彩の国工場振興協議会
・加須りそな会

 など多数（数百回）

●講演60分～90分：　30万円（税別）
●講演後のQ&Aもご依頼に応じて行います。

※旅費は実費精算になります（首都圏は不要）。

サポーター経由でもご依頼いただけます。

・講演依頼.com
・システムブレーン
・講演の達人
・講演依頼ナビDX
・DMM講演依頼

など

本質の徹底追求というケタ違いの発想力養成プログラム

＜　通称：出る杭研修　＞

大手メディアが注目
記事ランキング１位連発

・日本経済新聞（2014年）
（日経テックオンにも掲載）

・ 日経テクノロジーオンライン（2015年）
（関連コラムがランキング1位を15回連発、月間総合ランキングでも1位）

・マイナビニュース（2015年）
（人事・総務ランキング1位）

・日経ものづくり（2016年）
（関連コラムが2年連続長期連載）

・ダイヤモンドオンライン（2017年）
（関連コラムがトップ記事に）

・日経テクノロジーオンライン（2018年）
（関連コラムがランキング1位）